3ポイントで業界研究をするポイント解説記事、今回は「PC・スマホ」業界についてワンポイント解説をします。

(3つのポイント)
この記事では業界の最近の動きを押さえる3つのポイントを中心に解説します。
①コロナ中はテレワーク・GIGAスクール特需でPC市場大幅拡大
②Windows11買い替え需要など今後も堅調
③スマホはコロナ後の外出需要でスマホ買い替え
PCのコロナ特需、Windows11需要、スマホ買い替え需要について説明します。

PC・スマホ業界とは

まずは最初に「PC・スマホ」の概要を確認していきましょう。
PC・スマホ業界は、製造業に含まれる業界ですが、販売や通信、アプリなどの業界とも関係しています。スマートフォンと、PC・タブレットについて基本的なところをおさらいします。
私たちが日常的に使っているスマートフォンは、世界的に通話やWEBサービスへのアクセスデバイスとして主流となっています。SNSなどのコミュニケーションだけでなく、通販やPAY払いなどの決済サービス、災害などの緊急通知など、利用範囲は生活基盤全体に及んでいます。

スマートフォンの世界的シェアでは、サムスン、アップル、シャオミ、ファーウェイなど海外企業のシェアが高く、東南アジア、南アジアやアフリカなどでは中国製品の勢力が強くなっています。国内ではアップル、シャープ、FCNT(旧富士通)、サムスンがシェアの上位を占めています。
WEBアクセスの基本デバイスとなったスマートフォンに対して、PC・タブレットはビジネスユース・ホームユースが主流となっています。また、学習ニーズでもPCやタブレットの普及が進んでいます。

PCはMicrosoftのOS「Windows」搭載の製品が多く、アップル「macOS(OS X)」が続くシェアを持っています。世界・国内のPCシェアは、レノボ(中国)、HP、デル、アップル(アメリカ)、Acer、ASUS(台湾)などのメーカーが上位を占めています。

タブレットではアップル「iPad」と、Googleの「Android」が二強。デバイスのシェアでも、アップル、サムスン、レノボが世界的なシェアを競っています。
いずれのデバイスでも日本勢の世界シェアは大きくありませんが、高級機種や高齢者向け製品、デザイン性の高い製品など独自性の高い製品でファンを獲得しています。2021年後半にはデザイン家電のバルミューダがスマートフォン市場に参入するというニュースも話題となっています。

■市場の規模と変化

スマートフォンは普及がある程度一巡したため、世界的に販売台数が横ばいになりつつあります。特にコロナ禍の影響を受けた2020年は、高額となったスマートフォンの買い控えもあり販売台数が減少しました。

しかし、人口が多いアジア・アフリカ市場向け低価格製品が今後も伸びる見通しのほか、先進国の5G通信網の整備に伴う買い替え需要なども見込める状況です。

PCはビジネスユースに軸足が移っており、企業向け製品が今後も継続安定市場になるとみられます。コロナ禍でテレワーク需要が喚起されPC・タブレット販売が増加したため、一時的に供給不足になりましたが、コロナ感染がある程度おさまり経済回復が進むと極端な需要の偏りはなくなるとみられます。

トピックス①

①コロナ中はテレワーク・GIGAスクール特需でPC市場大幅拡大

2019年~2020年にかけて、日本国内ではPC・タブレットの出荷が大きく伸びました。前述のテレワーク需要でビジネスユースの製品が伸びたほか、学校の在宅学習に向けたデバイス配布『GIGAスクール』の需要が大きく影響しました。関連して、リモートで学習できるサービスも大きく伸びるなど、これをきっかけとしたPC・タブレットの利用範囲が拡大しています。

トピックス②

②Windows11買い替え需要など今後も堅調

PC市場でもう一つ大きな動きとして、Windows11の発売が控えています。Windowsの新製品発表でデバイス買い替え需要がある程度発生すると予測され、特に企業向けではPC本体に加えてネットワークやセキュリティ関連のサービスにも需要拡大が予想されます。

トピックス③

③スマホはコロナ後の外出需要でスマホ買い替え

スマートフォン市場は世界的に1~2年ほど買い控えの傾向が続きましたが、コロナ感染の収まりによって外出需要が増えると買い替えが進むと考えられます。特に先進国では5Gの通信網整備が進み2025年には5G通信が主流になるとみられています。これに向けて対応機種への買い替えが活発化するとみられます。

■まとめ

私たちが日常的に使っているPC・スマホの業界ですが、国内メーカーの存在感は比較的薄いため、メーカーへの就職は外資系が中心になるでしょう。PC・スマホに関連する業界は、国内ではWEBサービスや通信網、販売店などが対象となります。

就活の中でこの業界を見るときには、どういった形で製品・市場に関わりたいかで就職する企業や身に着けるべきスキルや知識が変わってくるでしょう。