就職活動に役立つ業界研究を3つのポイントから解説していきます。
今回はテレビ(家電)業界について解説をします。
この記事では業界の最近の動きを押さえる3つのポイントを中心に解説します。
①コロナ禍での需要拡大製品の変化
②日系企業と海外企業の特徴の比較
③今後の消費者ニーズの於ける新製品の特長
■テレビ(家電)業界とは
テレビ(家電)業界には白物家電を扱うメーカー、家電量販店のPB(プライベートブランド)で扱う会社等があります。白物家電扱うメーカーではテレビ事業部といったセクションがこの業界に当たります。また、テレビやカメラ、ビデオデッキ等の娯楽に使用する家電製品の事を「黒物家電」と業界では言います。テレビ(家電)業界で扱う製品はこの黒物家電に該当します。
売上トップのソニー、VIERAのブランドを持つパナソニック、AQUOSのシャープ、前身が東芝のTVS REGZA等企業名もさることながら製品のブランド名は一般的に知られています。
家電量販店のヤマダホールディングスは船井電機の製品を独占販売しています。
海外系では韓国のメーカーが強くサムスン電子、LGエレクトロニクスが世界１位2位を独占している状況です。
テレビ(家電)業界の大きな転換期はブラウン管テレビから液晶テレビへの移行、4Kの主流化と言った製品自体の変化、放送電波の地上デジタル波への開始等がありました。
各企業、こういった情勢を背景に開発や販売を行っています。
■市場の規模と変化
現代の日本では家庭に複数台、テレビがある家庭も少なくありません。テレビも大型化しており、40型以上の大型テレビの出荷台数は2020年度に前年比32％に増えました。
パソコンの普及や動画サービスの人気に押された事もありましたがこの大型テレビの普及で大きな画面で動画を楽しみたいといったニーズが需要を増やしました。
コロナ禍では在宅での娯楽として、また東京オリンピックの影響もあり買替えをするといった傾向がありました。家電業界同様、新規で購入というよりは買替の需要が多い為、今後の収益は伸びや悩む可能性があります。
また、海外企業への生産委託等の事業再編も進んでいます。すでにハイセンスグループに売却した東芝や、パナソニックは中小型のテレビは中国企業のTCL集団へ委託する予定があります。
こういった事業再編にも今後は注目が必要な業界です。
トピックス①コロナ禍での需要拡大製品の変化
コロナ禍では在宅で楽しめる娯楽として大型画面、画質の良さを追求してテレビの買い替えを行う消費者が多くなり需要も増えました。2021年に開催された東京オリンピックも無観客開催になった影響も多きくコロナ禍で需要は増えました。
行動制限が解除された今後は需要を増やす為、様々なニーズに応える付加価値が付いた製品の開発が必要になってきます。
トピックス②日系企業と海外企業の特徴の比較
日本のテレビ(家電)業界の成長は1953年にシャープがブラウン管テレビを発売してから現在の国内シェア1位のソニーが参入し、世界市場を席巻しました。
またシャープは液晶テレビの開発をいち早く行い、現在主流となっている薄型テレビで収益を伸ばしました。
これに続いて海外企業も薄型テレビの技術を生かし低価格の製品の販売を始めした。韓国企業のサムスン電子や中国企業のハイアールは低価格帯のテレビ販売を主流に行う事で日本のテレビ(家電)業界を上回る世界シェアを現在は誇っています。
トピックス③今後の消費者ニーズの於ける新製品の特長
行動制限も緩和されてきた今、巣ごもり需要の恩恵は頭打ちの状態になっています。また若者世代ではテレビ離れが進んでいてテレビを見ないから持っていないという人も多くなっています。ただPCの画面では小さい為、大きな画面で動画やゲームを楽しみたいといった需要もありテレビの購入を検討する人も多いです。
その為、各企業では消費者のニーズを反映したインターネットに直接アクセスできるテレビや4K、5Kといった高画質のテレビ、防水機能に特化したキッチンやバスルームで使う小型テレビ等、消費者の細かいニーズに合わせた新製品の開発が行われています。
まとめ
テレビ(家電)業界は新製品の開発や海外企業との提携等、近年の動向に注視が必要な業界です。
ブラウン管から薄型液晶テレビに移行したように消費者ニーズを察知した製品の開発に携さわれたり、日本企業に就職しても今後の海外企業との提携でグローバルに活躍する事も可能です。業界の動向に注目し各企業の情報を集め就職活動に役立てましょう。
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